
「トルマリンで水が電気分解」は削除 シャワーヘッド新商品記事で
シャワーヘッド新商品の紹介記事で、組み込まれたトルマリンが水の電気分解を起こすとの説明は誤りだったとして朝日新聞が訂正したが、ヘッドに組み込まれたのはトルマリンそのものではなかった。
企業、消費者・生活に関する報道の正確性を検証しています。
シャワーヘッド新商品の紹介記事で、組み込まれたトルマリンが水の電気分解を起こすとの説明は誤りだったとして朝日新聞が訂正したが、ヘッドに組み込まれたのはトルマリンそのものではなかった。
日本最大のコカ・コーラボトラーが省エネ自販機に350億円投資すると日経が報じたが、自販機以外の投資額も含む金額だったとして訂正している。
セブンイレブンが来年からベトナムに出店すると発表したとの記事は「2017年」の誤りだったとして朝日新聞が訂正した。
アマゾンが出版社と「時限再販」の契約を結び、値下げ販売を開始すると日経新聞が報じたが、主婦の友社から事実と異なるとの抗議を受け、訂正記事を出している。
トルコの原発建設事業に日本の企業2社が出資する方向で調整に入ったと日経新聞が報じたが、そのうちの伊藤忠商事が「本事業への出資者としての参画は極めて困難」とのコメントを発表している。
不動産賃貸の仲介手数料無料を売りにしたベンチャー企業に関する記事で、売買と賃貸の仲介手数料の上限額を混同して説明していた。
台湾の検査で愛媛産の水産品から放射性物質基準を超えた例が多かったと一部で報じられたが、続報で修正されている。
朝日新聞が社会福祉法人の理事長が寄付された土地の売却などを理事会の承認なく決めたかのように報じた記事について、裁判上和解を受けて見出しなどを取り消し謝罪した。
シャープが主力の液晶事業の分社化の検討に入ったと産経新聞が報じたが、シャープは検討の事実そのものを否定している。
ローソンがココストアの買収交渉に入ったと報じられたが、ローソンは現在交渉していないと否定。報じた朝日新聞は翌日、ローソンは撤退したと続報した。